おはようございます。こんにちは。こんばんは。

FPオフィスALIVE代表の自分の心はラーメン・つけ麺・僕イケメン國弘泰治です。よろしくう！！

と言うことで自称心がイケメンのFP事務所代表がお伝えする住宅ローンシリーズについて説明いたします。

前回は金融機関によって年収負担率が違うという説明をしました。そして今回の内容は実際に銀行の予定負担率は難しいのか説明いたします。

その前に年収負担率について説明いたします。

年収負担率とは(復習)

前の記事で年収負担率の形式を使って、ケーススタディを用いての説明をしましたが、そこで今回はもう少し凝った内容を入れていければと思います。

少し計算式の問題が多くなってくると思いますが、厳しいなと思う方がいらっしゃったら軽く見て終わりでも構いませんのでよろしくお願いいたします。

年収負担率についてですが、前回の復習となりますが、(１年間の住宅ローンの返済額÷手取りの年収)×100％が年収負担率とお伝えしました。

そこで今回はケーススタディを事例で出していければと思います。

ケーススタディー編(復習)そして年収返済率

年収450万円で、物件価格3000万円で金利0.4％(借入先：(仮)ALIVE銀行)、返済期間35年としましょう。その場合、毎月の返済額は76557円となります。年間の返済額は918684円となります。

918684÷4500000＝20.4152％ですので約20.4％となりますので

そこで住宅金融支援機構と民間の金融機関では両方とも最大35％まで融資を受けることが可能です。ただし金融機関が融資してくれる金額＝無理なく返せれる金額と言うものではございません。あくまで年収負担率は指標であり、それぞれのライフプランや実績に応じて変わってまいります。

そして年収450万円の人が月額どのくらいまで可能かという方法としては次で説明します。

年収450万円なら返済額は最大どのくらいか？

年収450万円の人が年収返済率20％を上限とする場合であれば、年間返済額90万円となりますので毎月返済額75000円となります。それ以内であれば、住宅ローンを融資してもらってもいいかと考えてもいいかもしれません。このように指標を使って物件価格を決めるのも一つです。更には新築でなければ今住んでいるエリア内の中古物件を狙うのも一つとなってきます。

これからマイホームを考えるのであれば、さまざまな物件の違いなども考えていく必要もございます。仮に住宅ローンの金利で迷われている方がいらっしゃいましたらZOOMでも相談に乗りますので問い合わせフォームからお問合せをお願いいたします。