MBA・FPオフィスALIVE代表の國弘泰治です。 

前回はスタグフレーションについて触れていきました。 

そこで今回はスタグフレーションに勝ち抜くために持つべき資産や資産運用について解説していきます。 

内容としては以下の通りで説明していきます。 

• 前回の復習
• スタグフレーションだから行うべき資産
• スタグフレーションだからこそ行うべき資産運用法 

この3点で説明していきます。 

前回の復習 

前回はスタグフレーションについて触れましたが、景気が停滞しているにも関わらず、物価が上がっていくと説明しました。 

インフレーションとスタグフレーションの共通点として物価が上昇といったものになるので内容としてはお金の価値は減っていくということになります。 

前回の復習で説明したような内容に現金以外の資産が該当するようになります。 

スタグフレーションこそ持つべき資産 

新NISAなどの資産運用については皆様もされている方も多いのではないでしょうか？ 

そこで私がお薦めする資産として大きく説明すると以下のものになります。 

• 外貨資産 
• 現物資産や金融資産 

次にこの2点について説明をしていきます。  

外貨資産

ドルやユーロなどと言った円以外の通貨のことを言います。 

皆様が聞いたことがあるものとして、外貨預金や外貨保険が該当するかと思います。 

確かにこの２つも有効な手段ですが、外貨預金や外貨保険以外でお薦めについては最後に解説します。 

現物資産・金融資産

現物資産は主に不動産や金・銀などといった実際にある資産のことを言います。 

これらの現物資産については物価が上昇すればこれらの価格も上昇します。 

不動産についてはよくYouTubeの広告や本屋さんのコーナーで不動産投資の特集があることから、不動産投資も物価上昇時にお薦めする投資と言っても良いでしょう。

不動産投資の仕組みとして、他人に部屋を貸して家賃収入を得ることができるからです。 

家賃収入についても物価が上昇したら家賃も穏やかながら上昇しますので月々の家賃収入が増える可能性はございます。 

現物について説明しましたが、金融資産についても現金や預貯金以外でも株式や投資信託を持っておくと良いかもしれませんね。 

新NISAやiDeCoをしている人であれば、金や銀にも投資が可能だったりします。 

理由は投資対象を金や銀の採掘をしている会社を中心とした投資信託やETF(上場投資信託)に投資することができます。 

ここまで説明しましたが外貨資産や現物資産を持つとインフレ対策として有効であると説明しました。

ほとんどの資産運用についてはどちらかに対応している金融商品が多いです。 

外貨と現物資産・金融資産両方を兼ね揃えたものとしてお薦めなのが、オフショア投資が一番お薦めといえます。 

理由として新NISAは外貨や債券に投資できませんが、外貨預金や外貨保険、そしてオフショア投資でしたら外貨での資産運用が可能です。 

オフショア投資については更に投資する金融資産は世界中に上場している株式投資信託や債券投資信託などに投資ができ、どの投資信託が良いのか判断が難しいようでしたら海外の代理店のファンドマネージャーが選定してくれるのでオフショア投資もアリです。 

ただ、新NISAでうまく投資できている人にとっては手数料が高いかもしれませんが、私の考えとして、リスクを取らないと高い利益は取れないと考えています。 

オフショア投資と聞くと高いイメージがあるかと思いますが、最低100ドルから可能のものもあるようです。 

最後にスタグフレーション時代にあった資産運用方法についても説明していきます。 

スタグフレーション時代にあった資産運用方法

スタグフレーション時代にあった資産運用方法としては現金以外のものに分散投資をすることや現物資産の割合を増やす、株式や債券などリスクの高い金融資産については積立を心がけることが重要と言われています。 

このように考えると、オフショア投資についてはスタグフレーション時代に合った投資と言っても過言ではありません。 

ただオフショア投資についてはIFAや紹介者選びが成功のカギと言われています。 ここまで説明しましたが、運用実績が悪いからと言っても、代理店の得意不得意があるので「A社の金融商品の運用実績が悪かったから、B社も悪いだろう」という考え方は辞めた方が良いです。 その他にも「利回りが日本の定期預金より良いから」といった理由についても手数料負けする可能性もありますので注意してください。 

最後に自分も日本語で対応できる海外の代理店や金融機関については複数社提携していますので、皆様に合ったものも提案ができます。 

スタグフレーション時代にあった資産運用や資産形成などを知りたいのであれば、30分は無料で行っています。

内容としては触れることのできない金融商品もほとんどなので知るチャンスです。

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